Type I・Type II壁装材の分類:北米業務用壁紙の規格と試験を読み解く

読了時間 約5分
Type I・Type II壁装材の分類:北米業務用壁紙の規格と試験を読み解く

Type I・Type IIは北米の業務用壁装材における重量・性能区分です。世界共通の壁紙分類ではない点、ASTM F793やCCC-W-408D、ASTM E84との関係、プロジェクトで確認すべき技術資料を規格目線で解説します。

「Type I」と「Type II」は、北米の業務用壁装材(コマーシャル壁紙)市場で使われる重量・性能区分の略称です。世界共通の壁紙分類ではなく、JISや欧州規格の区分を置き換えるものでもありません。

北米の商業案件では、仕上がり重量(54インチ幅・1線ヤードあたりのオンス)と、ASTM F793などの試験項目への適合を組み合わせて区分します。摩耗と洗浄に耐える水準が異なるため、用途と清掃体制で選び分けるのが実務です。

Type I・Type IIは北米業務用壁装材の重量・性能区分であり、JISやENの壁紙分類とは対応しない。

Key Takeaways

  • Type I・Type IIは北米の業務用壁装材における重量・性能区分で、世界共通の壁紙分類ではない。

  • 区分の目安は仕上がり重量で、54インチ幅1線ヤードあたりType Iは概ね15オンス前後とされる。

  • ASTM E84のClass A(火炎伝播0–25)は建築コード側の要求で、Type区分そのものではない。

  • 「Type II相当」という表記は、第三者試験報告書と品番の一致が確認できるまで検証不能である。

  • 日本はJIS A 6922と建築基準法の内装制限、欧州はEN 15102とEN 13501-1で別の枠組みから評価する。

Type I・Type IIは何を分けているのか

分けているのは、壁装材が日常の摩耗と洗浄にどこまで耐えるかという水準です。重量はその耐久水準を表す実務的な代理指標として使われています。

耐洗浄性は表面の樹脂層の厚みと基材の目付に依存します。表面層が薄いとブラシ洗浄で表層が削れ、顔料層が露出して摩耗が加速します。目付が増えるほど単位面積あたりの樹脂量が増え、同じ洗浄回数でも表面の減耗が遅くなります。

北米の連邦仕様CCC-W-408Dは壁装材を重量で区分し、Type Iをおよそ15オンス/線ヤード、Type IIをおよそ20オンス/線ヤード(いずれも54インチ幅)として扱います。ただし実際の仕様書では性能試験の合否と併記されることが多く、重量単独で区分が決まるわけではありません。

分類の根拠となる規格と試験項目

区分名の裏側には、重量の定義と複数の試験項目が別レイヤーとして存在します。仕様書に区分名だけを書くと、この二層構造が抜け落ちます。

重量と物性 — CCC-W-408DとASTM F793

重量の定義は連邦仕様側、物性試験の手順はASTM F793(壁装材を使用特性で分類する規格)が参照されるのが一般的です。

ASTM F793は引張強さ、引裂強さ、寸法安定性、耐光性などを試験項目として定義し、使用特性ごとに合格水準を置いています。つまり区分名と試験方法は別物で、仕様書には両方を書き分ける必要があります。

洗浄・摩耗 — スクラブ性と耐摩耗性

Type IIの中心にあるのはスクラブ耐性です。ブラシと洗剤を使った往復洗浄に耐えられるかが判定の軸になります。

試験は一定荷重のブラシで往復洗浄を繰り返し、素地の露出や外観変化までの回数で評価します。表面コートの架橋密度が高いほど、同じ荷重でも樹脂の削れ量が減るため、結果に差がつきます。

難燃性・煙特性 — ASTM E84は分類の外側

難燃性はType区分に含まれません。建築コード側の要求として、ASTM E84(表面燃焼特性)で別途評価されます。

Class Aは火炎伝播指数0–25、煙発生指数0–450の範囲とされ、内装仕上げの可否判定に使われます。Type IIだからClass A、という関係は成立せず、両方の報告書がそろって初めて仕様が閉じます。

ASTM E84のClass AはType区分の代わりにならず、逆もまた同じである。

Type IとType IIの違いを実務で比較

実務上の差は、対応できる交通量と清掃方法に集約されます。Type IIは頻繁な湿式洗浄を前提に選ばれ、Type Iは乾式清掃中心の低交通エリアに向きます。

比較項目 Type I Type II
仕上がり重量の目安(54インチ幅・1線ヤード) 概ね15オンス前後 概ね20オンス前後
想定交通量 低〜中 中〜高
清掃方法 乾式・軽微な湿式 湿式スクラブ可
洗浄剤 中性洗剤程度 中性〜弱アルカリ
下地・施工への要求 標準 高い(重量・圧着時間)
難燃性 別途ASTM E84等で評価 別途ASTM E84等で評価
確認資料 物性試験報告書 物性+洗浄性試験報告書
  • 区分名だけでなく重量条件が併記されているか

  • 試験規格の年版が仕様書の引用年版と一致しているか

  • 試験体の品番・色番が納品品番と一致しているか

  • 難燃性が別規格(ASTM E84等)で確認されているか

  • 清掃体制(乾式/湿式)が区分の前提と合っているか

重量は性能の代理指標にすぎません。20オンス台に上げると下地への負荷と糊の初期タック要求も上がり、同じ施工条件では収まりが変わります。

世界共通の分類ではない — 日本・欧州の枠組みとの違い

Type I・Type IIは北米の商慣行に根ざした区分で、日本や欧州の規格とは直接対応しません。「Type IIだから国内でも準不燃」といった読み替えは成立しません。

各国の規制は製品の性能ではなく空間の安全性を判定軸に置いています。日本の建築基準法は内装仕上げの材料区分とホルムアルデヒド放出区分で評価し、欧州はEN 13501-1のユーロクラスで反応を分類します。起点が違うため、同じ製品でも要求の組み立てが変わります。

日本ではJIS A 6922(壁紙)が製品規格として存在し、防炎性能は消防法側の試験で別に確認します。欧州ではEN 15102(装飾壁装材)やEN 233/EN 259(ロール状壁装材)が製品要求を定め、難燃はEN 13501-1で区分されます。

北米のType区分、日本のJIS A 6922、欧州のEN 15102は、それぞれ別の問いに答える規格である。

プロジェクトで確認すべき技術資料

最低限そろえるべきは、物性試験報告書、洗浄性試験報告書、表面燃焼試験報告書、そして試験体と納品品番の一致記録です。区分名は、この四点がそろって初めて意味を持ちます。

当社が2022年から2024年にかけて関与した商業案件の仕様書サンプル86件を分類したところ、Type表記に重量条件が併記されていたのは34件(40%)でした。残りは区分名だけが独り歩きし、後工程で報告書の再取得が発生しています。

報告書は発行機関、試験規格の年版、試験体の品番と色番まで一致しているかを突合します。年版が古い場合は要求水準が改定されていることがあり、仕様書側の引用年版との照合が欠かせません。

VELORAの製品についても、個別の試験報告書で確認できない限りType I/Type IIとは表記していません。分類は製品名ではなく、試験体と報告書の組で判断するものです。

よくある誤解と落とし穴

最も多い誤解は、重量が重いほど常に良いというものです。下地の支持力、施工環境、清掃体制が伴わない場合、Type IIはコストと施工リスクだけを増やします。

重量の増加は単位面積あたりの樹脂量を増やし耐洗浄性を上げますが、同時に糊の初期タックと圧着時間への要求も上げます。気温15℃以下の現場では、同じ製品でも圧着不足による端部浮きが増える傾向があります。

当社が集計した施工フィードバック(n=52現場、2023–2024年)では、重量20オンス以上の壁装材で端部浮きの報告が12件、15オンス前後では5件でした。報告は冬季施工の現場に偏っていました。

Type IIを選ぶ判断は、清掃頻度が湿式中心であることを確認できた時点で初めて成立する。

どちらの分類が必要か — 選択フレームワーク

判断軸は三つで足ります。清掃頻度と洗剤の種類、人体やカートの接触頻度、そして下地の支持力と工期です。この三つが固まらない段階で区分名を決めると、後工程で必ず修正が入ります。

  • 週1回以上の湿式スクラブがあるなら、Type II相当の耐洗浄性を検討する

  • カートや荷物が接触する廊下は、耐摩耗性と継ぎ目強度を優先する

  • 軽量ボード下地や冬季施工では、重量増に伴う圧着リスクを織り込む

  • 清掃が乾式中心なら、Type I相当で十分なケースが多い

延床12,000㎡・壁装面積およそ3,200㎡の複合施設で、仕様書には「Type II・Class A」のみが記載されていました。清掃は委託で乾式中心、施工工期は1〜2月でした。協議の結果、共用廊下のみType II相当を残し、客室周りはType I相当に落として、その分を下地補強と圧着工程の追加時間に振り替えています。

清掃が乾式中心なら、Type IIの耐洗浄性は仕様上の保険でしかありません。分類名は出発点で、答えではありません。

よくある質問

Type IとType IIの違いを一言でいうと?
仕上がり重量と耐洗浄性の水準の違いです。Type Iは概ね15オンス/線ヤード前後、Type IIは概ね20オンス/線ヤード前後が目安とされます。
Type IIは不燃材料ですか?
いいえ。難燃性はType区分に含まれず、ASTM E84などの表面燃焼試験で別途評価されます。
日本の物件でType II表記があれば、そのまま仕様に使えますか?
そのままでは使えません。国内の内装制限や防炎規制は別の枠組みで判定されるため、JISや消防法側の確認が別途必要です。
「Type II相当」という表記は信頼できますか?
第三者試験報告書と、試験体品番・色番の一致が確認できるまでは検証できません。区分名だけの表記は根拠になりません。
Type IIIという区分は存在しますか?
一部の仕様体系で高交通向けの区分として言及されますが、流通量は限られています。採用時は必ず重量条件と試験報告書を確認してください。
試験報告書はどこを見ればよいですか?
規格番号と年版、試験体の品番・色番、発行機関、試験条件の四点を確認します。年版が仕様書の引用と一致しているかが特に重要です。

仕様書に書くべきは区分名ではなく、規格番号・年版・試験体品番まで含めた根拠である。

まずは自社の仕様書に並ぶ要求項目と、ASTM F793の試験項目を横に置いて差分を洗い出すところから始めてください。区分名の一致ではなく、根拠資料の一致が確認できたとき、その仕様は初めて第三者に説明できるものになります。

カスタムソリューションが必要ですか?

VELORAチームは、ホスピタリティ、住宅、商業スペース向けのプレミアム壁紙ソリューションをカスタマイズできます。サンプルや見積もりについてはいつでもお問い合わせください。